「ワーキングホリデー制度を利用してみたい！」
そう思ったことはありませんか？ある国に行き、現地の言語を学び、現地で働きながら休暇を楽しむ、そんな素敵な制度がワーキングホリデーです。
ワーキングホリデーに興味はあるけど、あんまりよくわからない…。
そんな方も大勢いるかと思います。
今回は、そんな方のために抑えておきたいワーキングホリデーの基本をご紹介いたします。
ワーキングホリデーとは？
一般社団法人日本ワーキング・ホリデー協会によると、ワーキングホリデー制度とは、
「二つの国・地域の取決め等に基づき、各々の国・地域が、相手国・地域の青少年に対して自国・地域の文化や一般的な生活様式を理解する機会を提供するため、時刻・地域において一定期間の休暇を過ごす活動とその間の滞在費を補うための就労を相互に認める制度」です。
観光ビザや学生ビザなどの他のビザは行えることが限られているのですが、ワーキングホリデー(以下ワーホリ)は、どこに滞在していても、どこを旅行していても、働いても、語学学校に通ってもいいという非常に自由度の高いビザです。
対象
その代わりにワーホリを利用できる対象は限られています。
それは、「日本国籍の日本に在住している18歳から30歳までの人」です。
若者に向けた異文化理解のためのビザですから、このような年齢設定となっています。
また、一部の国では18歳から25歳と更に対象が絞られています。
行ける国
日本でワーホリ制度は1980年から始まり、現在では12の国に行くことができます。
協定が結ばれた国順に、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、韓国、フランス、ドイツ、イギリス、アイルランド、デンマーク、台湾、香港、ノルウェイの12ヶ国です。
期間
ワーホリが有効な期間は、基本的に1年間ですが、オーストラリアは最長2年、ニュージーランドは最長1年3か月、台湾は最長180日、イギリスは2年と例外も存在します。
最も人気な国
また、ワーホリで最も人気な国は、1番最初に協定を結んだ国でもあるオーストラリアです。
オーストラリアは日本とほとんど時差がなく、馴染みのある英語を主な言語としており、さらに協定国の中でも最低自給が比較的高めで、日本人ワーホリ者、旅行者が多いという特徴があります。
逆に、「日本人があまりいないところに行きたい」という方は、オーストラリアを避けた方がいいかもしれませんね。
申請手続き
ワーホリの査証の発給を受けるためには、日本にある先方政府の大使館または領事館に対して申請を行う必要があります。
申請を一人で行うのが大変という方向けに、日本ワーキング・ホリデー協会などはワーホリのビザ取得のサポートを行っていますので、そのようなものを利用することも一つの手ですね。
申請に関して詳しくは、日本ワーキング・ホリデー協会のビザ情報をご覧ください。
いかがでしたか？
ワーキングホリデーを考えている方は、今日ご紹介したことをしっかり抑えて検討してみてください。
ワーキングホリデーで自分の成長やキャリアアップに繋げてみてください。
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